“超プロ”Ｋ氏の金融講座

このページは、舩井幸雄が当サイトの『舩井幸雄のいま知らせたいこと』ページや自著で、立て続けに紹介していた経済アナリスト・Ｋ氏こと
朝倉　慶氏によるコラムページです。朝倉氏の著書はベストセラーにもなっています。

　世界経済に新たな試練が近づいています。米海洋大気局（NOAA）は6月11日、「スーパーエルニーニョ」が発生する確率は63％と発表しました。観測体制が整った1990年以降では最大規模になる可能性があるというのです。
　一方、日本では各地で地震が相次ぎ、「何かおかしい」と感じる人も増えています。もちろん地震とエルニーニョに科学的な因果関係が確認されているわけではありません。しかし世界全体を見渡すと、気候変動が急激に進んでいることだけは疑いようがありません。既にヨーロッパでは異変が始まっています。フランスでは45度近い猛烈な熱波が襲い、スペインでも記録的な高温となりました。ドイツや英国でも熱波が報告され、各国で死者が出ています。問題は暑さそのものではありません。食料です。オーストラリアでは小麦生産が平年より約2割減少するとの見通しです。世界有数の輸出国だけに影響は小さくありません。コメについても安心できません。インドは輸出停止措置を続けています。日本は食料の約6割を海外に依存している国です。しかも円安です。同じ食料を輸入するにも、以前よりはるかに高い円を支払わなければなりません。
　国連も世界的な飢餓人口の増加に警鐘を鳴らしています。これらの出来事を別々のニュースとして見てはいけません。すべて一本の線でつながっています。

●すべて一本の線でつながっている
　異常気象が農作物を減らし、供給不足が価格を押し上げる。そこへ円安が重なり、日本国内ではさらに物価が上昇する。企業は値上げを余儀なくされ、賃上げ要求はさらに強くなる。この循環が始まれば、一度動き出したインフレは簡単には止まりません。朝倉は以前から「これからのインフレは需要ではなく供給が主役になる」と話してきました。半導体不足、電力不足、人手不足、建設資材不足、物流の制約――。そこへ今度は世界的な食料不足まで加わろうとしているのです。
　日本では「一時的な物価高」という説明が今なお繰り返されています。しかし世界を見れば、一時的という言葉では説明できない現象が次々と起きています。
　気候変動は金融政策では止められません。干ばつに利下げは効きません。猛暑を補助金で止めることもできません。だからこそ朝倉は、この物価上昇はこれまで経験してきた景気循環型のインフレとは性格が全く違うと考えています。市場は少しずつ、その現実を織り込み始めています。食料、資源、エネルギー、そしてAIを支える半導体まで、供給力を持つ企業の価値はますます高まるでしょう。一方で、現金だけを持ち続ける人は、その購買力が静かに削られていく時代になりつつあります。
　スーパーエルニーニョは、単なる気象ニュースではありません。世界経済を揺るがす新たなインフレ要因であり、これからの投資環境を大きく左右する出来事なのです。われわれは今、「天候までがインフレを加速させる時代」の入り口に立っているのかもしれません。

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