ヤスのちょっとスピリチュアルな世界情勢予測

このページは、社会分析アナリストで著述家のヤス先生こと高島康司さんによるコラムページです。
アメリカ在住経験もあることから、アメリカ文化を知り、英語を自由に使いこなせるのが強みでもあるヤス先生は、世界中の情報を積極的に収集し、バランスのとれた分析、予測をされています。
スピリチュアルなことも上手く取り入れる柔軟な感性で、ヤス先生が混迷する今後の日本、そして世界の情勢を予測していきます。

　早いもので、今年も６月ですね。あいかわらず世界の混迷と混乱が続いています。
　その混乱の中心にあるのは、アメリカのトランプ政権です。トランプ政権が成立してからというもの、これまでにないくらいにアメリカの政治的な分裂が深刻さを増しています。政権発足時ほどの勢いはないものの、いまだに全米でさまざまな理由で反トランプの激しいデモが行われています。
　また、国務省を中心に依然として多くの幹部人事が決まっておらず、これから外交と内政の運営ができるのかどうか不安が出てきています。さらに、共和党主流派との関係がいまだにギクシャクしており、オバマケアの修正案は辛うじて下院を通過したものの、上院で可決されるメドはまだ立っていません。

　そして、１兆ドルのインフラ投資と大型減税を含んだ予算案ですが、これに至っては議会の反発が激しく、通過する見通しはまったくたっていません。予算案が通過しなければ、早ければ７月末には現行の予算を使いきり、２０１１年に起こった連邦政府施設の一部閉鎖に追い込まれる可能性が出てきます。
　それだけではありません。オバマ政権時の期限法が３月１５日で失効したため、新たに債務上限引き上げ法案を可決しない限り、新たに国債を発行することはできない状態なのです。いまのように議会と対立している状況では、この法案は通りそうもありません。すると、たとえ予算案が可決したとしても、国債の発行ができないので現金が不足し、予算を組むことができなくなります。

●弾劾を望む声
　このような状況に対して、トランプ政権は機能しないのではないかとの疑念が強くなっています。野党の民主党だけではなく、共和党内部からも、あまりに問題の多いトランプを早々に辞任させ、穏健なペンス副大統領を早々に大統領にしたほうがよいのではないかという声が強くなっています。
　一方、ＣＩＡとＦＢＩはトランプ及び政権の閣僚がロシアとの不適切な関係がある可能性が高いとして、本格的な捜査に乗り出しています。ロシアとの関係が証明されると、トランプを弾劾できる可能性が高くなります。トランプの選挙参謀であったロジャー・ストーンは、すでに水面下で情報機関による弾劾裁判へと向けたトランプ追い落としの策謀が進んでいるとしています。
　それを見越しての処置でしょうか、５月１０日、トランプはロシアとの協力関係を調査していたＦＢＩのコミー長官を突然と解任しました。これは歴史的にも異例なことで、コミー長官で２人目となります。これでトランプに対する批判は高まり、弾劾に向けての動きは加速する可能性もあるでしょう。

●弾劾が引き金となるアメリカの分裂
　でもトランプが弾劾されると、これが引き金となり、アメリカの分裂が一層深刻になり、取り返しのつかない事態になるのではないかと懸念する声も多いのが現状です。
　それというのも、トランプ政権の主要な支持母体であるオルトライトを代表し、政権内で依然として大きな勢力を維持している主席国家戦略官、スティーブ・バノンの一派は、トランプ政権をワシントンの支配層を一掃するための革命政権としてとらえ、既存のシステムの抜本的な改革を目指しているからです。もしトランプが弾劾されたならば、バノン一派は野に下り、オルトライトや没落した中間層と一緒になり、過激な政治運動を展開する可能性がかなり高いと思います。
　トランプが大統領で、バノン一派がホワイトハウスで強い勢力を維持している間は、過激な革命思想を信じるオルトライトは政権内でコントロールされています。しかし、トランプが弾劾されると、このコントロールが効かなくなるでしょう。

●トランプの弾劾を予測する政治学者
　このような状況になると、アメリカ国内の政治的な混乱は収拾がつかなくなるかもしれません。では、本当にトランプが弾劾される可能性はあるのでしょうか？
　実は、トランプの弾劾の現実性は想像以上に高いのです。まだクリントンの圧倒的な優勢が伝えられ、どの調査でもクリントンが次期大統領になることが確定したかのような状況であった２０１６年の９月に早くもトランプの勝利を予想した政治学者が、トランプの弾劾を予想しています。アラン・リッチマン教授です。
　アラン・リッチマンは首都ワシントンにあるアメリカン大学の政治学部の教授です。リッチマンは自分が開発した独自の手法を用いて、過去３４年間、すべての大統領選挙の勝者を的中させてきました。実は、候補者本人ではなく、党に対する支持率を丹念に調べると、勝者の予測は難しくないといいます。具体的な手法は公開されていないものの、この手法で予測に成功してきました。ニューエイジ系のポップカルチャーにはジョン・ホーグがおり、トランプの勝利をかなり早い段階で予測していましたが、いわばリッチマンは表の世界のジョン・ホーグのような存在です。

●かならず弾劾される
　リッチマンによると、むしろトランプが弾劾されないほうが不自然だといいます。過去の大統領では、１８６８年のアンドリュー・ジャクソン、１９７４年のリチャード・ニクソン、そして１９９８年のビル・クリントンの３人が弾劾の対象となりました。ただ、ジャクソンは弾劾裁判にかけられたものの無罪となり、クリントンも有罪に必要な票数に達しませんでした。弾劾裁判で有罪が決定したのはニクソンだけでしたが、ニクソンは罷免される前に自ら辞任しました。
　リッチマンは、トランプほど違法行為の疑惑が多い大統領は過去に例がないとしています。弾劾裁判に持ち込む場合、過去に犯した行為の違法性がひとつでも証明されれば、アメリカの憲法では弾劾裁判の対象にすることができます。
　これまでのトランプの経歴では、弾劾裁判の対象となり得る違法行為は枚挙のいとまがないとしています。最近出されたリッチマンの最新刊、『弾劾弁護論』では、事業関連の利害相反、ロシアとの違法な関係、過去の法的争い、脱税疑惑、チャリティーの悪用、トランプ大学の違法性など１３のケースがあげられています。また、地球温暖化防止のパリ協定からの離脱は、人間性に対する犯罪となる可能性もあるとしています。

　そして弾劾裁判ですが、下院の過半数の議員の同意に基づき実施します。その後、上院議員の３分の２の同意が得られれば、弾劾は成立し大統領は罷免されます。
　上院で弾劾が実際に成立する可能性です。上院では１９３名の民主党議員と２３名の共和党議員が賛成する必要があるとしています。トランプの出身政党の共和党が弾劾に賛成するとは考えにくいという意見もあるとしながらも、もしロシアとの違法な関係が証明されれば、共和党も弾劾に動かざるを得ないと見ています。

　さらに、共和党内ではペンス副大統領の人気が非常に高く、トランプを早いうちに弾劾してペンスを大統領にしたいとする意見もあるといいます。
　このように、トランプが苦戦を強いられ、ほぼすべての世論調査がクリントンの勝利を予想していた昨年の９月に、早くもトランプの勝利を予想して的中させた政治学者がトランプは確実に弾劾されると予想しているのです。その可能性は決して低くないと見たほうがよいでしょう。

●科学的に予見された２０２０年代の革命と内乱
　先に書いたように、トランプが弾劾されると、トランプを熱狂的に支持して、すでに社会運動化しているオルトライトは、バノニズムの思想に忠実な革命運動を野に下って展開する可能性が出てきます。これで、トランプ政権の成立によって辛うじて吸収され、押さえられてきた革命を目指すエネルギーが解き放たれることになります。しかし、そのようなことが本当に起こるのでしょうか？
　意外にも、将来アメリカで大規模な社会不安が発生する可能性を予想している歴史学者がいます。ピーター・ターチンです。ターチンは、ロシア生まれですが、１９７７年に父親がソビエトを追放となったため、アメリカに移り住んだ人物です。現在はコネチカット州のコネチカット大学の教授で、生態学、進化生物学、人類学、数学を教えています。
　１９９７年まで主要な研究分野は生態学でしたが、現在は歴史学の研究が中心になっています。

　歴史学ではこれまで、ヘーゲルやマルクスなど歴史の統一的な法則性の存在を主張する理論はありましたが、そうした法則性にしたがって歴史が動いていることを証明することはできませんでした。つまるところ歴史とは、それぞれ個別の背景と因果関係で起こった個々の事件の連鎖であり、そこに統一した法則性の存在を発見することはできないとするのが、現在の歴史学の通説です。
　しかしターチンは、生態学と進化生物学の手法、そして非線形数学という現代数学のモデルを適用することで、歴史には明らかに再帰的なパターンが存在していることを発見したのです。

●近代以前の帝国のパターン
　そのパターンは、人口数、経済成長率、労働賃金、生活水準、支配エリートの総数などの変数の組み合わせから導かれる比較的単純なパターンでした。ターチン教授はこれを、ローマ帝国、ピザンチン帝国、明朝などの近代以前の大農業帝国に適用し、そこには帝国の盛衰にかかわる明白なパターンが存在することを明らかにしました。
　詳しく書くと長くなるので要点だけを示しますが、そのパターンとは次のようなものです。
　まず初期の帝国は、人口が少なく、未開拓地が多い状態から出発します。しかし、時間の経過とともに経済発展が加速すると、人口は増加し、未開拓地は減少します。それと平行して、支配エリートの人口も増加します。この拡大が臨界点を越えると、帝国は分裂期に入ります。

　まず、人口の増加で労働力人口は急速に増加するため、労賃は下落します。さらに各人に与えられる土地も減少します。そのため、生活水準は低下し、これを背景とした社会的不満が強まります。
　他方、支配エリートの数の増加は、すべての支配エリートに割り振られる国家の主要なポストの不足を引き起こします。これはエリート間のポストを巡る熾烈な権力闘争を引き起こします。この状態を放置すると、国内は支配層の権力闘争と農民の度重なる反乱により、帝国は衰退してしまいます。
　これを少しでも回避するためには、人口が増加した国民に十分な生活水準を保証するだけの土地を与え、また支配層には国家の十分なポストを与えることができように、帝国を戦争を通して外延的に拡大し、新しい領地を獲得しなければなりません。
　ですが、この外延的な拡大の勢いよりも、人口の増加と生活水準の低下、そして支配層のポストが不足するスピードが速ければ、帝国の分裂と崩壊が進みます。
　このようなサイクルです。歴史は、多様な出来事が複雑に絡み合った織物のように見えますが、実際は比較的に単純なパターンとサイクルが主導していることが明らかになりました。ターチンは、こうした歴史的なサイクルが近代以前のどの帝国にも存在したことを証明し、大変に注目されています。

●現代アメリカの内乱のパターン
　しかし、ターチンが注目されたのはこれだけではありません。いまターチンは、近代以前に存在したようなパターンとサイクルが、近代的な工業国家である現代のアメリカにも適用可能であるかどうか研究しています。研究は２０１０年頃に始まり、２０１２年から暫定的な結果が発表され、大変に注目されています。
　なかでももっとも注目された論文は、「平和研究ジャーナル」という専門紙に寄稿された「１７８０年から２０１０年までの合衆国における政治的不安定性のダイナミズム」という論文です。２０１７年４月には、この論文を元にして『不和の時代（Ages of Discord）』という本として刊行しました。

　この論文でターチンは、アメリカが独立間もない１７８０年から、２０１０年までの２３０年間に、暴動や騒乱などが発生するパターンがあるのかどうか研究しました。すると、アメリカでは、農業国から近代的な工業国に移行した１９世紀の後半からは、約５０年の「社会的不安定性」のサイクルが存在していることが明らかになったのです。
　暴動や騒乱が発生し、アメリカで内乱が多発した時期がこれまで３つ存在しました。１８７１年、１９２０年、１９７０年の３つです。これをグラフ化したのが以下の画像です。ぜひ見てください。

http://www.yasunoeigo.com/us2020.jpg

　明らかにこれらの年には、社会で見られる暴力は突出していることが分かります。

●社会的不安定の原因
　その原因はなんでしょうか？　ターチンによると、近代の工業国家は前近代の農業帝国に比べて、経済成長のスピードが極端に速いので、人口の増加とそれによって発生する労賃の低下、生活水準の低下、エリートのポストの不足などにははるかに容易に対処することができるといいます。その結果、これらの要因が深刻な社会的不安定性の原因となることは、かなり緩和されます。
　だが、これらの要因が近代工業国家でも作用し、社会的不安定性の背景となっていることは間違いないとしています。

●アラブの春におけるエジプトの例
　最近、これをもっともよく象徴しているのは「アラブの春」ではないかいいます。たとえば、エジプトのような国は年５％から６％の経済成長率を維持しており、決して停滞した経済ではありませんでした。
　しかし、出生率は２．８と非常に高く、また生活水準の上昇に伴って高等教育を受ける若者の人口が大きく増大したため、経済成長による仕事の拡大が、高等教育を受けた若者の増加スピードに追いつくことができませんでした。その結果、高い教育を受けた若年層の高い失業率が慢性化しました。これが、アラブの春という激しい政治運動を引き起こす直接的な背景になったのです。

●格差の固定と現代のアメリカの不安定
　これとほぼ同じような要因の組み合わせが、やはりアメリカの社会的不安定性の５０年サイクルにも当てはまるとターチンは主張します。
　人口数と高学歴者の数が増加していても、高い経済成長が続き、生活水準の上昇、ならびに高学歴者の雇用数が増大している限り、社会は安定しており、社会的な騒乱はめったに発生しません。どんな人間でも努力さえすれば、社会階層の上昇が期待できる状況です。
　しかし反対に、格差が固定化して、政治や経済のシステムが一部の特権階級に独占された状況では、たとえ経済が成長していたとしても、社会階層の上昇は保証されません。格差とともに社会階層は固定化されます。すると、たとえ高等教育を受けていたとしても、期待した仕事は得られないことになります。
　このような状況が臨界点に達すると、社会的な暴力は爆発し、多くの騒乱や内乱が発生するというのです。

●次のサイクルは２０２０年か？
　１９世紀の後半以来アメリカは、このようなサイクルを５５０年毎に繰り返しています。これは上の状況が、アメリカでは５０年毎に臨界点に達していることを現わしていいます。
　そして、社会騒乱の次のサイクルがやってくるのは２０２０年前後になるといいます。ターチンは、現在のアメリカにおける格差は、ひとつ前の社会騒乱の時期であった１９７０年の時点よりもはるかに巨大であるため、このまま格差が是正されないと、２０２０年代の社会騒乱は予想を越えた巨大なものになる可能性があると警告しているのです。

　これが歴史学者、ピーター・ターチンの予測です。この予測の元になったのは、再帰的なパターンで歴史に見る手法ですが、ターチンはこれを「クリオダイナミックス」というモデルとして理論化しています。
　ターチンが、近代アメリカのこのような政治変動のサイクルを発表したのは２０１０年でした。それが、２０１６年の大統領選挙と、トランプ政権の成立に伴う大きな社会的混乱がきっかけとなり、いまターチンのこの予測が大変に注目されています。

●イゴール・パナリンの予言
　さらにこれだけではありません。２０２０年代と特定されているわけではないのですが、将来のアメリカの分裂を予言しているもう一人の専門家がいます。現在、ロシア外務省外交アカデミーの教授を努めるイゴール・パナリンの予測です。
　１９９８年、もともとＫＧＢ出身だったパナリンはロシア連邦保安庁から得た機密性の高いデータに基づき、２０１０年頃にアメリカは６つに分裂するという予測を発表しました。これは大手経済紙のウォールストリート・ジャーナルに取り上げられ、ちょっとした評判になりました。

　パナリンがいうには、今後アメリカは経済崩壊や極端な格差などが原因となり、富裕な州と貧困な州との間に深刻な対立が生じ、次第に富裕州が合衆国の連邦から離脱することで、アメリカは６つの地域に分裂するとしたのです。
　他方パナリンは、アメリカの分裂はロシアの勢力を拡大させるのでよい面もあるが、ユーゴスラビア型の内戦を伴う分裂になると、その世界的な影響力は図り知れず、ロシア経済にも相当なダメージがある。そのため国際社会は協力し、チェコスロバキア型の秩序ある平和的な分裂を実現できるように努力しなければならないとしました。

●予測の評価
　このような予測でしたが、もちろん２０１０年にアメリカの分裂は起こりませんでした。だから、この予測がまったく無意味であったかといえばそうではないようです。
　２００７年にサブプライムローンの破綻が引き金となり、深刻な金融危機が起こりました。その影響でアメリカ経済は、２００８年と２００９年は実質的にマイナス成長となり、国内経済は大変に混乱しました。
　そのような状況を受け、２００９年には米政府の横暴に抵抗し、地域共同体と国民の自立を主張して２００万人をワシントンに結集したティーパーティー運動や、２０１１年には格差に反対して全国に拡大したオキュパイ運動などが燎原の火のように拡大しました。
　もちろん、これらの運動でアメリカは分裂こそしなかったものの、かつてないような政治的対立が生まれました。これはまさに、２０１０年ころに経済崩壊から分裂に至るとしたパナリンの予測に近似した展開でした。そうした意味で、評価する声も大きいのです。
　一方パナリンは、これでアメリカの矛盾は解決されるどころかもっと深刻になっているとし、分裂の火種はさらに強くなっているとしています。そのため、時期は明示できないものの、将来アメリカは分裂する可能性は高いとしています。

●トランプの弾劾から分裂へ
　さて、以上見てきたように、アメリカの分裂というシナリオは、もしトランプが弾劾されると現実感のあるものとなる可能性が出てきます。つまり、トランプが本当に弾劾されると、いまのアメリカの破壊と刷新を願うオルトライトの革命論者が、アメリカ各地で政府に対する反乱を開始する可能性は、十分にあります。これはまさに、ピーター・ターチンの予測する２０２０年代にやってくるアメリカの政治的危機でしょう。
　果たしてこのような、政治的な分裂と混乱の方向に進むかどうかはまだ分かりません。しかし、その可能性はあると考えたほうがよいでしょう。これからトランプを弾劾する動きが活発になるかどうかが焦点になります。注視しなければなりません。