21世紀 ヤマトごころの部屋

このページは、元幹部陸上自衛官で、２０１０年の１２月に４０年間に及ぶ自衛官生活にピリオドを打った池田整治さんによるコラムページです。池田さんが自衛官在任中に書かれた著書『マインドコントロール』（ビジネス社）は大変好評です。このコラムでは主に、“社会の真実”“家族愛”“自然との共生”をテーマにお届けします。

　本当に不思議な国だ。ＴＶや新聞など主要メディアで流れる情報と実際の現状とが乖離しているにも関わらず、国民はその訂正を求めない。
　為政者達の活動も、自分達の利益とつながるのか、米国大企業等の利益誘導のための政策を行い、そのお陰で環境や大多数の国民の健康、いや命そのものに問題が生じるにもかかわらず、その肝心の大多数の国民が抗議どころか、平然と受け容れる。
　どう見ても、このままでは、日本人が末細りに抹消化されながら、働いたお金だけは国際金融支配体制を構成するコンツェルンに吸い取られてしまう。今、目ざめないと時の流れとともに、日本民族が地上から消えてしまうのでは、と心配になってくる。

北朝鮮の核開発から見えるもの
　２月１２日、国際社会の反発を押し切って、「計画」通り、北朝鮮が核弾頭の第３回目の実験を行った。対象は「米国」と明確に言い切っている。
　国際関係論の観点から見ると、見事な生き延びるための自主外交である。対米従属一本で本来の日本の使命と国民の幸福を忘れ、日本人であることの思考が停止した日本の政治家、官僚、強欲な資本家たちに、彼らの爪の垢でも煎じて飲ませたい。

　と言うのは、北朝鮮は米国から「ならずもの国家」として名指しされている。
　１９９０年代末、米国政策担当者は、北朝鮮、イラク、イラン、アフガニスタン及びリビアを「ならずもの国家」に指定した。そして２００１年１０月からの米国のアフガニスタン侵攻にともない、同国は「ならずもの国家リスト」から除外され、２００３年３月からのアメリカを中心とした多国籍軍のイラク侵攻作戦によって、イラクも同リストから外れた。一方、リビアは外交交渉および、その後のアラブの春におけるカダフィ政権の崩壊によって、現在では米国の「ならずもの」認定からは除外されたと考えられている。

　もっとも、９．１１同時多発テロからの米軍による中東における一連の軍事行動は、彼らの巧妙なシナリオに基づく、世界金融支配体制による石油等資源独占のための「侵攻」であったことは、今では世界の常識となっている。３．１１フクシマで、世界金融支配体制の日本における「専制支配」の馬脚が見えたのと同じく、９．１１以降のあからさまな軍事侵略により、彼らの強欲な資本主義の実態が世界的に知れ渡ることとなった。未だ気づいていないのは、独りよがりのカーボーイ精神の米国人自身と、メディア洗脳下の日本人だけであろう。

　いずれにせよ北朝鮮とイランは、東西最後のならずもの国家であり、これまでの経緯から見ると、宣戦布告なき攻撃を受けてもおかしくはない。米軍の圧倒的な宇宙戦力等をもってすれば、北朝鮮の中枢だけを「破壊」することも可能であろう。
　ところが、確実にワシントン等に到達する核弾頭付きのミサイルを１基持つだけで、米国の攻撃を抑止することができる。ワシントンでなくとも、ソウル、東京への核ミサイル能力があれば、米国の北朝鮮への侵攻は不可能となる。

　これは、かつての中国と同じである。１９４９年、強大なソ連共産軍の支援下、蒋介石との内戦で、自国民６０００万人を殺害しながら中国本土を、人民のための共産化の美名のもと奪った毛沢東・中共（現中国）は、さらにソ連の支援下、核弾頭ミサイルの開発に猛進した。
　その核実験場となった西域が今でも核汚染地域として環境悪化の原因となっていることは、映画・西遊記で現地ロケした女優・夏目雅子が白血病で急逝したことからも、問題意識を持たねばならない。もちろん、α線、β線による内部被曝問題であり、足元のフクシマ汚染が続く日本のこれからの子供達を案じてである。
　当時は東西冷戦まっただ中であり、米国からの侵攻を恐れた中国が、最優先で核ミサイルを開発・装備したのである。今では、日本の主要５０都市へ照準を定めているとともに、米国都市にも大陸弾道弾ミサイル攻撃する能力を持っている。こうなると「抑止理論」から、侵攻してくる国家＝米国はいなくなると、見積もられるわけである。

　こう見てくると、何故北朝鮮が、国際的な批判をものともせずに、弾道弾ミサイル、核開発に邁進するか、よくわかるであろう。
　米国からの侵略を防止するとともに、２国間交渉、つまり米国による現「金」体制容認の「お墨付き」が欲しいわけである。
　もっともこれは、単純な国家レベルでの表層的な分析に過ぎない。いわゆるこれまでのこのような国際関係論的な観点では、世の中の真相は見えず、我々日本人自身が欺騙され、知らず知らずのうちに、「お金」をとられ、「命」を削られることになるだろう。

真相は、対日搾取体制の構築
　シモン・ペレスというイスラエルのノーベル平和賞受賞者が興味深い発言をしている。
　「国連という組織には、地球上のほとんどの国が集まっています。そう聞くと素晴らしいことのように思えますが、よく見ますと、国連で会うのは貧しい国々の代表同士です。では、豊かな国々の代表は何をしているのでしょう？　彼らは豊かな国同士、別の場所で集まっているのです。例えば、ダボスの世界経済フォーラムで会議を開いています。世界の動きを決めるのは経済です。大きなコンツェルンの決定が世界の動きを決めています。国連で決めることはできないのです」（『今、「国を守る」ということ』ＰＨＰ刊）
　その世界経済フォーラムの表向きの目的は、「地球環境に貢献する」であるが、具体的な目標となると、彼らを除く全人類への「ワクチンの接種」なのである。狙いは、「人口削減」と「支配強化」である。ここで、何故日本の為政者達が、ワクチン接種に熱心なのか、考えなければならない。
　この地球を真に支配している世界金融支配体制者たちは、地球環境の悪化に伴い、食糧生産が減少し、将来地上では、約１０億人しか養えないと見積もり、彼らと彼らを支える奴隷的存在以外の、数十億の余剰人類の「自然淘汰」を目論んでいる。もちろん、彼らの力の源泉である金融資本の増殖を謀りながらである。それは、原子力、石油、医療、農業、武器等々の世界的企業の活動とも表裏一体する。国家の奧の、「お金」が最終的に集まる「本当の諸悪の根元・主人公」を分析しなければならない。

　彼らの存在を認めない人たちも、「現実的に」この地球環境と食の問題等で、「結果的に」我々現代の人類が先細り化していることは認めざるを得ないであろう。地球生物の命である森林の砂漠化、化学汚染物質、食品添加物、農薬、遺伝子組み換え作物、放射能等々、わずかこの５０年の間にこれら汚染が進んでいる。種の存続がいままさに問われている。

　つまり、彼らは、世界から富を搾り取りながら、わからないように人口削減する「巧妙な構図」をつくり、その実態をメディア洗脳でわからなくする。
　その最大の工作目標が、「日本」である。何故なら、太古から続く世界唯一の国家であり、自然との共生という「本来の」日本・ヤマト文明自体が、彼らのエゴ的搾取構造を根本的なところから壊しかねない。しかもリーマンショック以降の金融体制の崩壊に伴い、搾り取れる資本があるのも、実はもう地上では日本しか残っていない。
　いわば、彼らの生き残りをかけた最後の金融侵略が今まさに始まろうとしている。この観点から見れば、まさにお人好しの日本人は、真実を見ている人々からは、自業自得の「不思議の国日本」と映るであろう。

　こうして見ると、北朝鮮のミサイル・核問題にしても、全く違ったものとなる。基本的前提として、日本製の付加価値の高い「部品」なくして、世界のハイテク機械は存在しない。だから３．１１フクシマの時、ハイテク国家イスラエルが部品不足で自国の工場が長期停止することがないように、東日本の中小企業工場の早期復旧のために、６３人という大人数の緊急支援隊を派遣したのである。
　北朝鮮のミサイル・核もかなりの部品が日本製である。「資金」も日本からの裏ルートによるものである。
　さらに２０１１年から１２年にかけて、横田基地から平壌空港に、３度にわたり米軍機が訪れている。ブルドーザーが運ばれたこともわかっている。
　一方、尖閣に上陸した香港の活動家も、いまや米国ＣＩＡから雇われていたこともわかっている。
　尖閣問題で選挙の焦点が原発・反米から、親米路線に切り替わり、自・公民が圧勝。さらに安倍首相の初訪米前に北朝鮮の核実験問題が起こり、ＴＰＰ交渉参加、普天間・オスプレイ配備・訓練等在日米軍問題、原発再開、あげくは危険きわまりない「工場」で作られる米国牛の輸入緩和等、全て米国の「国益」、彼らの「もくろみ」通りの日米関係へと「復旧」した。まさに、米国、いや彼ら世界金融支配体制は、完璧に最後の対日搾取体制を着々と完成しつつある。気づかないのは、お人好しの日本人だけである。
　ロシア、中国、インド等、世界の主要な国家の指導者ともなれば、この「構図」は見え見えで理解しているだろう。だとすれば、安倍首相の「朝貢外交」は、まさに国民の犠牲となるばかりでなく、世界からピエロと見えているだろう。

メディアによる条件作為
　メディアもことさら、中国と北朝鮮との摩擦・脅威・危機感を煽る報道ばかり行う。もちろん、７月の参院選での自・公民の、中でも対米隷属派の勝利のための報道洗脳であることは明白である。その裏は、世界金融支配体制者が虎視眈々と日本の「タンス資金」の合法的強奪を狙っている。これを小泉内閣時の郵貯資金のようにとられるようでは、日本はいよいよじり貧になってしまう。
　考えようによれば、中国の報道姿勢に似ている。中国は、外国特派員等による政治的報道の自由度で、北朝鮮に次いで二番目にないと酷評されている。

　農民籍と都市籍等の貧富の差がいよいよ国を揺るがすほどの国内暴動に発展しかねない中国では、「国家分裂」を防ぐ最後の手段として、尖閣等「対外危機」で不満のエネルギーを解消するしかない。「内」部断裂に国民が目を向けないように、「外」に危機をつくる。この国内崩壊防止のための対外強硬姿勢が、独立心なき日本人の対米・在日米軍依存症の強化となり、最終的に様々な思いやり予算、特別会計による国民の知らないところでのドル国債買い等々により、日本のまじめな国民が背に汗してつくったお金が、世界金融支配体制者たちに吸い上げられていく。
　日本も情報汚染による真実の隠蔽という点では同じ穴の狢（むじな）である。

　添加物等化学物質汚染に加え、放射能汚染がダブルパンチで、日本人という太古から続く種の存続の危機にあるというのに、それら汚染が一切「ない」ものとして、北朝鮮、尖閣、竹島、北方問題等、ことさら国民の意識を「外」に向ける。
　地球上では、これまで３回、大々的に核による地上（居住区）に汚染があった。
　最初は広島・長崎。

　しかし、その核分裂物資は、広島型でウラン２３５が６０ｋｇであり、実際に核分裂をおこしたのが８００ｇといわれる。いうまでもないが、核の問題は分裂後の「使用済み核燃料＝死の灰」が問題となる。その影響がなくなるには、２４万年という途方もない期間を要する。
　原爆は、武器ゆえ、高圧力と高温で瞬時に大悲惨をもたらせたが、一瞬の死の灰の拡散で、その後日本独特の豊かな土中の微生物等のお陰で１年足らずで無毒化された。
　それでもその間に物質であるα線、β線で内部被曝した子供達が、成人となって子供を産んだときに、一つ目や無脳症などの死産で、種の継続が遮断されるという悲劇が起こっている。それさえも占領していた米国の命令で、爆心地から２ｋｍ以内、年間「γ」線１００ミリシーベルト以下は、原爆症として認めない、とされた。
　この彼らの事後の核ビジネスに都合のいい「基準」が、今でもフクシマの真実が情報として流れない根本的な「原因」となっている。こういう事実を知りながら、真実を伝えない御用学者、メディア等は、あきらかに人の道を踏み外している。日本人という種の観点からみれば、まさに自業自得、滅びの道を歩んでいると見られても仕方ないだろう。

　次がチェルノブイリ。放出量は７トンといわれる。
　但し、軍人が命をかけて地下にトンネルを掘り、鉛や硼酸を敷き詰めてメルトスルーを防ぎ、その上に石棺で覆い、完璧に十日間で「封じ込めた」。それでもその石棺からγ線が出ている。もっとも、電磁波なので近づかなければいい。人工放射線物質、つまり死の灰が炉等から出た場合、α線＝ヘリウム核、β線＝電子という「物質」が水、空気、食物を通じて体内に侵入し、遺伝子等を破壊していく。「α線」を出すプルトニウムの半減期が２万４千年。一番問題としているセシウム１３７でも「β線」が３０年。だのに、未だ「γ線」しか計測せず、報道でもこれだけを問題としている。これなど、世界の専門家、あるいはチェルノブイリ関係者から見れば、「茶番劇」に見えるだろう。


　最後は、３．１１フクシマ。
　稼働していた三つの原子炉は全てメルトスルーし、未だ封じ込めることができない。休止していた４号機の使用済み核燃料棒１５３５本は、いまだ危機的状態にある。総じて、３０００ｔちかくの核燃料が、海に空に放射線物質を撒いている。いつ封止できるか、その解決策さえ現代科学では見つからない。
　にも関わらず、「冷温停止」したと、「嘘」を堂々と政府首脳自身が公表した。現政権になってもこの「スタンス」は全く変わらない。国民の命と、原子力村の利益とを秤にかけ、自分たちの保身・利潤のための政治活動をしているとしか思えない。
　地震列島日本の上に原発５４基を置くこと自体が、異常事態である。そういう感性さえも戦後の日本人は喪失させられている。
　しかも、全ての原発が「耐震偽装」により、想定以下の地震でメルトダウンが始まることがわかっている。現在５４基の原発の設計基準は３６０〜６００ガルである。
　予期される地震の「最高値」に対処して設計するべきところを、「平均値」の計算で設計してしまった。もちろん格安にできる。実際の直下型地震では、２０００ガル前後の揺れが原発を襲う。一桁値が違う。私が『マインドコントロール２』（ビジネス社）で指摘した地震で原発がメルトダウンするという科学的理由がここにある。実際、フクシマは地震でメルトダウンが始まった。
　しかし、メディアがその真実を報道することは、これまでは一切なかった。
　この足下の危機を取り除かない限り、日本に未来はない、と私は思う。
　ちゃんと国民が現状認識し、「高度に隠された（既得利権者から押さえ込まれた）技術」等を国として集中して使えば、この危機は日本なら十分に乗り越えられると信じている。

目ざめよ！日本人
　北朝鮮の核弾頭実験後、日本海側で北朝鮮からの「放射線量計測」のニュースが流れた。本当の日本の状況を知るものにとって、まさに「失笑ものの茶番劇」であるが、福島原発による放射能が終焉したと思いこまされている日本人の誰一人、おかしいと思わなくなっている。
　４月以降からは、「子宮頸ガン予防ワクチン」が全対象者に接種される恐れがある。毎年３００億円の市場となる。もし、義務化にでもなったら、アジュバンドにペットの避妊薬も混入されているので、将来かなりの確率で日本人という「種」が、毎年３００億円むしり取られながら、末細りになるだろう。まさに、人口削減の第１番目に日本人が狙われていることを知る、好例である。このワクチンは絶対に子供に接種させてはならない。もっともいかなるワクチンも効果がない真実が、白日のものに晒されるように、日本人の意識が向上することを祈りたい。
　ＴＰＰ交渉参加も酷いものである。日本人という種を根本的に絶滅しかねない「食の安全」、「国民皆保険制度の崩壊」、「国内主権を奪われる条項」等々、しっかり確認しなければならない。

　そもそもデフレと不況とは関係があるのか。
　円安株高で、利益を得るのは、完成品を輸出で儲ける大企業だけである。比率にして日本の１割である。３．１１フクシマでのイスラエル緊急支援隊からも伺えるように、日本は付加価値の高い部品の輸出で経済の骨格をつくっている。割合にして日本の９割。これら中小企業群は、材料や石油を輸入して、部品を大企業等に収めている。円安になれば、その原材料や石油が高騰し、収支は赤字へと転化する。もちろん、彼らは政治献金もせず、メディアへの広告料も出せない。しかし、彼らが倒れたとき、日本は本当に万事休すとなる。
　円安株高も、両面をしっかり見て、判断しなければならない。
　ＴＰＰでモンサントが日本の国土を席巻するような事態だけは、絶対に阻止しなければならない。
　まさに、日本人の歴史で、種の存続が問われる初めての状況になりつつある。

　目ざめよ！日本人…

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◆池田整治　公式ＨＰ： http://ikedaseiji.info/
◆東藝術倶楽部顧問
◆美し国　副代表　http://umashikuni.co.jp/index.html
◆池田整治監修の防災セットはこちら　http://ikedaseiji.info/bousaiset/
◆『ヤマトごころ、復活！』（新日本文芸協会）
◆『今、「国を守る」ということ 日米安保条約のマインドコントロールから脱却せよ』（ＰＨＰ）
◆『ついに来たプラズマ・アセンションの時』（ヒカルランド）
◆『脱・洗脳支配』（徳間書店）
◆『マインドコントロールＸ　国防の真実』（ビジネス社）
◆超マインドコントロール２　日本人だけが知らない！　日本と日本人の凄さ！
◆『超マインドコントロール』（マガジンハウス刊・アマゾン総合第２位を記録）
◆『原発と陰謀』（講談社）
◆『マインドコントロール』（ビジネス社）
◆『マインドコントロール２ 〜今そこにある情報汚染〜』（ビジネス社）
◆『転生会議』（ビジネス社）
◆『心の旅路』（新風舎）（新日本文芸社：改訂版）
◆『なかったことには出来ない話』（新日本文芸協会）
◆写真集『今を生きて〜ガイアからのメッセージ』（新日本文芸協会）
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