“超プロ”K氏の金融講座

このページは、舩井幸雄が当サイトの『舩井幸雄のいま知らせたいこと』ページや自著で、立て続けに紹介していた経済アナリスト・K氏こと
朝倉 慶氏によるコラムページです。朝倉氏の著書はベストセラーにもなっています。

2020.01
グリーンスワン

「世界の中央銀行は気候変動から地球を守ることはできない」
 国際決済銀行(BIS)は<グリーンスワン>への警告を発しました。
 <グリーンスワン>とは何か? 単純に訳せば<緑色の白鳥>です。そんな白鳥はいるわけがないのですが、かつて<ブラックスワン>と言って黒い白鳥は発見されました。白鳥は白いはずと思っていたのに黒い白鳥が出てきたことは、大きな驚きだったわけですが、この驚きを比喩して「予想もしないことが起こること」を<ブラックスワン>と命名して、リーマンショックを起こした金融危機などをそのような予想外の出来事の事例としたわけです。
 現在話題になっている中国から始まった新型肺炎の拡大なども予想もしなかったことで、かような驚くべき現象は、昨今の世界では日常茶飯事のように出現してきます。

●<グリーンスワン>とは?
 BISとフランス中央銀行は、気候変動が引き金となって引き起こされる新たな金融危機を<グリーンスワン>と名付けたのです。
 そしてそのようなケースにおいては、とても中央銀行の力だけでは世界の混乱を封じ込めることはできないと問題提起したのでした。
 実際問題として仮に大規模な干ばつとか、著しい海面上昇とか、大地震とか、異常気象が頻発した場合、その影響で多くの人や企業、あるいは国家などが甚大な被害を受けるに違いなく、その損失額などあまりに膨大で、とても算定できるものではありません。
 一部の試算によると、過去40年間で異常気象の件数は約4倍に増えたということ。そしてその損失はほとんどカバーされておらず、先進国の米国でやっと約44%のカバー、アフリカ諸国などではカバー率は約3%に過ぎないというのです。いわば異常気象で被った損害はほぼ「放りっぱなし」ということです。
 このような事態がさらに拡大していった場合、深刻な事態に発展しかねません。
 損失は世界全体、そして経済を痛め、金融システムを直撃します。現在の世界のシステムですと、仮に大災害が起き、それに伴う大規模な経済・社会的損失が生じた場合、銀行や企業が倒産しないように、一時的な措置として各国が中央銀行に大規模な資金供給を求めることは必至でしょう。
 どの国においても緊急事態なので、「最後の貸し手」である中央銀行を頼りにするわけです。
 かつて関東大震災が起こった時に、日本政府は震災手形と言われた震災犠牲者救済のための緊急融資を大規模に行ったのです。また、太平洋戦争などの戦時になると、日銀が大量に戦争のための資金を供給したわけです。これらの資金は回収できることはありませんでした。
 結果、かような緊急時の大量な紙幣の印刷がその後の爆発的なインフレと経済破綻を招くこととなりました。今回も気候変動が引き起こす劇的な変化に対して中央銀行を当てにするような風潮が広がれば、必要とされる資金は天文学的な額となるでしょうから、将来的な激しいインフレを引き起こすような事態に追い込まれる可能性があるわけです。
 このようなことを鑑みて、BISとフランス中央銀行は、この段階で「気候変動に対して、中央銀行介入のような特効薬はない。中央銀行が再び世界を救うことはできない」と厳しい現状認識を持つよう促したわけです。
 そして「気候変動により人類は空前の課題に直面している。各国の中銀、および規制当局はこうしたリスクから隔離されていると考えることはできない」と世界中にその深刻さを提示して、「各国政府の総力を挙げた協力体制の構築の必要性」など国際的な協調体制が必要になることを提言しているわけです。

 年々、気候変動は酷くなってきています。昨年の日本の気候も異常の一言でした。

 季節はずれの10月にスーパー台風が到来、ラクビーW杯の試合が中止になったほどです。以前では想像できない事態でした。かような度重なるスーパー台風の到来を振り返っても、もう日本でも異常気象は当たり前である、と覚悟を決めた方がいいように思えます。
 また現在の南半球も異常気象が襲っています。コアラが焼け死んでいく姿が世界中に衝撃を与えていますが、オーストラリアで起こっている森林火災は一向に収まりません。森林火災で焼失した面積は日本全体の面積の半分に及ぶ19万平方キロメートルに達しているというのです。オーストラリアでは昨年から干ばつが酷くなり、植物が枯れきった状態の中、今回の熱波到来で一気に森林火災が広がってしまったということです。コアラが大好きなユーカリの木などは極めて燃えやすい性質を持っています。結果、森林火災は瞬く間に広がり、コアラ数千匹を含む約12億5千万匹の動物が死に至ったということで、これは尋常ではありません。
 現在、地球温暖化を防止するため、「二酸化炭素を吸収するための森を守り、育てなくてはならない」と警告されているのに、南米ブラジルのアマゾンや、米国カリフォルニア州の森林火災、シベリアでの火災、そして今回のオーストラリアの森林火災など世界の森林は減っていく一方なのです。これでは地球上に溜まっている二酸化炭素がさらに猛威をふるい、地球温暖化が加速していく可能性も否定できません。
 こういった中、掛け声だけは地球環境を守ろうとのスローガンが活発化していますが、世界の政治は動いていないのが実情です。世界の二酸化炭素の排出量は年々増える一方です。まさに地球の未来はあるのでしょうか?

●投資の世界でも注目の集まっている“環境問題”
 危機感だけはあるのですが、それが具体的な実効性のある動きになってこないのも実情です。
 1月24日に終了した世界経済フォーラムの年次総会・ダボス会議でも今年の焦点は環境問題でした。17歳の環境活動家のグレタ・トゥンベリさんは「気候変動への取り組みは全く不十分で失敗している」と各国政府を非難しました。
 久しぶりにダボス会議に登場したトランプ大統領の演説は注目を集めました。
 トランプ大統領は環境問題に対して「今は悲観的になる時ではない。われわれは終末論を受け入れない」と米国においては経済発展重視の方針を続けることを言明し、環境活動家に対して「米国の経済活動を破壊することは許さない」として、余りに環境に配慮しすぎた政策は経済活動にとって著しいマイナスとなることを警告したのです。
 米国は今年選挙の年ですから、国内での議論の焦点、「環境重視か経済発展重視か」をダボスに持ち込んだ形となりました。
 一見、環境重視が素晴らしい政策のように思えますが、米国はトランプ政権になって政策転換したことで経済が活性化したことも事実です。オバマ大統領時代には大きく日の目を見なかったシェールオイル、シェールガスの開発が、トランプ政権になって活発になり、結果、米国のエネルギーの中東依存度を弱め、米国経済を強固にしたわけです。トランプ大統領としては国内向けに環境対策の異常な加熱ぶりが米国経済を弱め、失速させかねないという姿勢をダボス会議という場で、国内の有権者に訴えたものと思います。
 かようなトランプ大統領の意向を受けたムニューシン財務長官は、グレタ・トゥンベリさんを皮肉って「大学で経済学を勉強してからダボス会議に戻ってきたらどうか」と発言、この発言に対して世界各国で炎上状態となり、グレタさんは「地球温暖化は学位を取らなくてもわかることだ」と反発したわけです。

 どうも世界の世論は環境派に傾いているようですが、各国おのおのの事情をみると、どの国も環境重視ではいられないという国内情勢を抱えています。
 日本においても東日本大震災の発生で起こった福島の原発事故を契機として、原発はほぼ停止状態となりました。そのためエネルギーを火力発電に頼るしかないわけです。日本は深刻な国内事情を抱え、環境対策を積極的に行えない現実があります。かように各国おのおの事情があるのです。
 ダボス会議に先立って発表された2020年版<グローバルリスク報告書>は環境問題一色となっています。かつては<サイバー攻撃>とか、<大規模なテロ攻撃>などもグローバルリスクの上位の常連だったのですが、今年2020年版では、今後10年間に発生しうるリスクの1位から5位まで全て環境問題が独占したわけです。
 世界の金融業界も環境問題に積極的に取り組もうという姿勢を強めてきました。ESG投資への奨励です。Eは環境、Sは社会、Gは統治、ということで、投資の世界においても地球全体の持続性を考えた投資でなければならない、との考えが主流になりつつあるのです。
 従来は米国の投資家は、このESG投資に関して消極的だったのですが、さすがにここに来て変化が生じてきたのです。
 特に注目されるのは、運用資産世界最大の資産運用会社ブラックロックの資産運用方針の転換です。ブラックロックは7兆ドル(約770兆円)の資金を運用していますが、CEOであるラリー・フィンク氏は、「我々の目標は持続可能な投資の世界的なリーダーになることだ」と述べ、2020年半ばまでに石炭関連会社への投資を大幅に減らすことを公言しています。この動きにゴールドマンサックスなども追随する方向です。
 ただ現在の世界では、株価の指数などを購入するETF投資が主流となっている関係で、上場銘柄をもれなくくまなく買っていかないと指数に連動しないという問題があります。要するに石炭企業であろうが、その企業が株式市場に上場していればETF組成の関係で自動的に買うしかないわけです。
 また世界的な投資家であるウォーレン・バフェット氏なども「企業は投資家のお金を社会的大義に使うべきでなく、株主に最も利益になることに使うべきだ」と主張していますが、こういう考えも広く支持されているのが実情です。この辺の兼ね合いは悩ましいところです。

 さらに投資の世界は難しくて、環境問題に配慮していれば、そういった企業には投資していい、と言ってもその判定基準があいまいなところもあるわけです。
 企業によっては環境債と称して環境対策を前面に出しながら、その使途がはっきりしていないケースも多々見受けられるのが実情です。
 企業側から見ると環境にさえ配慮する姿勢を見せれば、実際には何に投資しても資金が集まってくるという現実もあるのです。かような投資家の環境ブームのような流れを敏感にキャッチして、企業側は環境をお題目とした環境債(環境に資金を使うための借り入れ)の発行が大人気となっています。しかしお金に色はついていません。企業側が環境でない他の使途に利用したとしても判別できません。
 昨年の環境債の発行は世界で約44兆円、中身は玉石混交の状態です。例えばこの環境債の発行では中国が世界第2位なのですが、中国の人口は世界の20%ですが、二酸化炭素の排出量は世界の27%に及んでいます。中国が発行している環境債はお題目は立派であり、世界の投資家の資金を集めるわけですが、その使途が厳しく精査されているわけではありません。いわば世界には山のような余った資金があり、その運用先として環境債という絶好の投資ターゲットがあり、簡単に投資されているに過ぎないのです。いわば市場に<環境バブル>が創出されているわけです。
 かように問題は複雑です。環境対策は急務ですし、世界が結束して対応しなければならない重要問題であることは誰も否定しないでしょうが、現実には各国の思惑や様々な利害関係が交錯して効果的な対策は打ち出せていないわけです。
 気候変動がおさまるとは思えません。やがて想像を超えた<グリーンスワン>はやってきそうです。その時、人類は慌てふためき、動揺するだけでしょう。 
 結局のところ、いずれカオスのような大混乱が世界のあちこちで起こるだけかもしれません。

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バックナンバー
23/04

危うい中東情勢

23/03

国債投資で破綻した米銀

23/02

食糧危機は再燃するか

23/01

ならず者国家 ロシア

22/12

インフレが起こす激変

22/11

資産所得倍増プラン

22/10

インフレ時代に突入

22/09

無謀な為替介入(ヘッジファンドの餌食に)

22/08

株安望んだ米金融当局

22/07

食糧を武器にするロシア

22/06

中国、健康コードを乱用する当局

22/05

ソロスの警告

22/04

仏大統領選挙

22/03

脱ロシアという難題(サハリン権益の行方)

22/02

中露蜜月時代へ

22/01

賃金上昇が始まる?

21/12

インフレがやってくる

21/11

COP26 脱炭素の挫折

21/10

アベノミクスは間違いなのか?

21/09

新刊『株高、資源高に向かう 世界経済入門』まえがき

21/08

習近平独裁 ソロスの警告

21/07

中国 共産主義へ里帰り?

21/06

武漢ウイルス研究所の闇(コロナは人災)

21/05

消滅する<恋愛>

21/04

孤高の天才投資家 西野匡の初めての本をご紹介

21/03

不気味な商品相場上昇(中国に振り回される世界)

21/02

景気回復へ

21/01

コロナ ワクチン接種へ

20/12

止まらない格差拡大

20/11

真のリスクとは(コロナ危機は終了)

20/10

緊迫する台湾情勢

20/09

安倍政権の功績

20/08

テスラ急騰にみる警告

20/07

コロナワクチン開発急ピッチ

20/06

輝き増す金相場

20/05

脱中国の動き

20/04

迫り来る食料高騰

20/03

今こそ株式投資(その2)

20/02

今こそ株式投資

20/01

グリーンスワン

19/12

オリンピックイヤー

19/11

欧州に忍び寄る危機

19/10

ペンス演説

19/09

先進国社会の病理

19/08

新刊『アメリカが韓国経済をぶっ壊す!』(仮題)まえがき

19/07

ここまできた顔認証技術

19/06

動き出した金相場

19/05

ドローンの脅威

19/04

株式投資に目を向けよう

19/03

現代金融理論(MMT)

19/02

米国を襲う<反資本主義>の波

19/01

ユヴァル・ハラリ氏の警告

18/12

欧州混乱から見える世界の潮流

18/11

中国の危険な挑発

18/10

米中間選挙(衰えぬトランプ人気)

18/09

輝き失った金相場

18/08

急進化する米国政治

18/07

衰えぬトランプ人気

18/06

米中対立とトランプ劇場

18/05

監視社会

18/04

イラン攻撃はあるか?

18/03

強権、独裁化の時代

18/02

新著『株の暴騰が始まった!』まえがき

18/01

イアン・ブレマーの警鐘

17/12

ビットコイン相場は終了へ

17/11

年金が大黒字

17/10

株式市場の<びっくり現象>

17/09

中国 止まらぬネット企業の勢い

17/08

好調な日本経済と外部情勢

17/07

仕事はなくなるのか?

17/06

イスラエルとサイバー技術

17/05

欧州危機は去ったか?

17/04

加速する人手不足と日本の将来

17/03

民主主義の危機

17/02

止まらない米国株の上昇

17/01

迫りくる戦争の危機

16/12

日本人と株式投資

16/11

トランプ勝利をもたらしたもの

16/10

新著『暴走する日銀相場』まえがき

16/09

AI技術者に殺到するヘッジファンド

16/08

止まらないデフレの行く末

16/07

ウーバーライゼーション

16/06

衝撃的な英国の離脱派勝利

16/05

衣食住がただ、お金のいらない世界に!?

16/04

熊本地震とヘリコプターマネー

16/03

トランプ旋風が写すもの

16/02

新著『世界経済のトレンドが変わった!』まえがき

16/01

波乱で始まった2016年

15/12

2016年の展望

15/11

中国の結婚事情

15/10

郵政上場

15/09

現れ始めた高齢化社会のひずみ

15/08

荒れた株式市場の先行きは?

15/07

異常気象の連鎖

15/06

値上げラッシュ

15/05

新刊『株、株、株! もう買うしかない』まえがき

15/04

日米同盟強化の恩恵

15/03

アベノミクス その光と影

15/02

ギリシアの悲哀

15/01

止まらない<株売却ブーム>

14/12

アベノミクス

14/11

バンザイノミクス

14/10

新刊『失速する世界経済と日本を襲う円安インフレ』(舩井勝仁との共著)まえがきより(※目次、舩井勝仁のあとがきも含む)

14/09

加速する物価高

14/08

新冷戦という脅威

14/07

新刊『株は再び急騰、国債は暴落へ』まえがき より

14/06

深刻化する人手不足

14/05

何故ドルなのか

14/04

株高は終わったのか?

14/03

ウクライナを巡る暗闘

14/02

中国ショック

14/01

ハッピー倒産ラッシュ

13/12

インフレに向かう日本

13/11

株式投資に舵を切る年金基金

13/10

金相場のたそがれ

13/09

新刊『2014年 インフレに向かう世界』まえがき より

13/08

崩壊に向かう新興国経済

13/07

ドルが復権する世界

13/06

激動前夜

13/05

株 売却ブーム

13/04

異次元の世界

13/03

日本の行く末

13/02

株バブル勃発、円は大暴落(新刊まえがき)

13/01

「アベノミクス」がもたらすもの

12/12

浜田教授のリフレ政策

12/11

円を売る時がきた!

12/10

チャイナリスク

12/09

大恐慌か超インフレだ!(新刊「あとがき」より)

12/08

中東情勢の泥沼化

12/07

食糧危機の足音

12/06

ユーロ崩壊へのカウントダウン

12/05

新刊『2013年 株式市場に答えがある』まえがき

12/04

ぶり返すユーロ危機

12/03

円安が始まった

12/02

株式投資の勧め

12/01

上昇転換した株価とその背景

11/12

大波乱の幕開け(最新著『もうこれは世界大恐慌』序章)

11/11

ギリシア救済というトリック

11/10

崩壊に向かう資本主義

11/09

欧州危機と錬金術

11/08

ユーロ崩壊

11/07

逆ニクソンショック(金本位制への回帰)

11/06

2012年、日本経済は大崩壊する!(はじめに)

11/05

スーパーマリオ

11/04

インフレの到来

11/03

今後の経済と生き方

11/02

液状化する世界

11/01

始まった食料高騰

10/12

迫りくる大増税

10/11

物価高騰に備えよ

10/10

まえがき(新著『2011年 本当の危機が始まる!』より)

10/09

中国の謀略

10/08

ニューノーマル

10/07

焼け太ったFRB

10/06

金(ゴールド)相場の映すものは?

10/05

ギリシア問題の末路

10/04

ゴールドマン・ショック

10/03

郵政改革の裏

10/02

金融問題公聴会

10/01

グーグルVS中国

09/12

新興衰退国

09/11

デフレとインフレ

09/10

円高で、為替仕組み債が破裂(破綻続出へ)

09/09

悲惨なアイスランド

09/08

不発弾(米住宅問題)が爆発するとき

09/07

秋に向け、鳴りをひそめている危機

09/06

今後の行く末は?

09/05

ゆっくり進むドル危機

09/04

上昇、やがて、壊死する株式市場

09/03

アメリカン・エキスプレスのキャンペーン

09/02

リーマンと山一證券

09/01

ゲート条項

08/12

ドバイの落日

08/11

ターミネーター


暴走する日銀相場『大恐慌入門』(2008年12月、徳間書店刊)に引き続き、『恐慌第2幕』(ゴマブックス刊)が2009年5月に発売。その後 家族で読めるファミリーブックシリーズ『日本人を直撃する大恐慌』(飛鳥新社刊)が同年5月30日に発売。さらに2009年11月には、船井幸雄と朝倉氏の共著『すでに世界は恐慌に突入した』(ビジネス社刊)が発売され、2010年2月『裏読み日本経済』(徳間書店刊)、2010年11月に『2011年 本当の危機が始まる!』(ダイヤモンド社)を、2011年7月に『2012年、日本経済は大崩壊する!』(幻冬舎)を、2011年12月に『もうこれは世界大恐慌』 (徳間書店)を発売、2012年6月に『2013年、株式投資に答えがある』(ビジネス社)を、2012年10月に朝倉慶さん監修、ピーター・シフ著の『アメリカが暴発する! 大恐慌か超インフレだ』(ビジネス社)を発売。2013年2月に『株バブル勃発、円は大暴落』(幻冬舎)を、2013年9月に『2014年 インフレに向かう世界 だから株にマネーが殺到する!』(徳間書店)を 、2014年7月に『株は再び急騰、国債は暴落へ』(幻冬舎)を、2014年11月に舩井勝仁との共著『失速する世界経済と日本を襲う円安インフレ』(ビジネス社)を発売、2015年5月に『株、株、株!もう買うしかない』を発売、2016年3月に『世界経済のトレンドが変わった!』(幻冬舎刊)を発売、最新刊に『暴走する日銀相場』(2016年10月 徳間書店刊)がある。

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Profile:朝倉 慶(あさくら けい)

K朝倉慶経済アナリスト。 株式会社アセットマネジメントあさくら 代表取締役。 舩井幸雄が「経済予測の“超プロ”」と紹介し、その鋭い見解に注目が集まっている。早い時期から、今後の世界経済に危機感を抱き、その見解を舩井幸雄にレポートで送り続けてきた。 実際、2007年のサブプライムローン問題を皮切りに、その経済予測は当たり続けている。 著書『大恐慌入門』(2008年12月、徳間書店刊)がアマゾンランキング第4位を記録し、2009年5月には新刊『恐慌第2幕』(ゴマブックス刊)および『日本人を直撃する大恐慌』(飛鳥新社刊)を発売。2009年11月に舩井幸雄との初の共著『すでに世界は恐慌に突入した』(ビジネス社刊)、2010年2月『裏読み日本経済』(徳間書店刊)、2010年11月に『2011年 本当の危機が始まる!』(ダイヤモンド社)を、2011年7月に『2012年、日本経済は大崩壊する!』(幻冬舎)を発売。2011年12月に『もうこれは世界大恐慌』(徳間書店)を、2012年6月に『2013年、株式投資に答えがある』(ビジネス社)を、2012年10月に朝倉慶さん監修、ピーター・シフ著の『アメリカが暴発する! 大恐慌か超インフレだ』(ビジネス社)を発売。2013年2月に『株バブル勃発、円は大暴落』(幻冬舎)を、2013年9月に『2014年 インフレに向かう世界 だから株にマネーが殺到する!』(徳間書店)を 、2014年7月に『株は再び急騰、国債は暴落へ』(幻冬舎)を、2014年11月に舩井勝仁との共著『失速する世界経済と日本を襲う円安インフレ』(ビジネス社)を発売、2015年5月に『株、株、株!もう買うしかない』、2016年3月に『世界経済のトレンドが変わった!』(幻冬舎刊)を発売、最新刊に『暴走する日銀相場』(2016年10月 徳間書店刊)がある。

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